木材

解体現場で分別され、その60%がチップ工場に運ばれて燃料用、製紙用チップとして再利用できるように処理されます。また、廃木材類の場合その再利用は上述の通りですが、これもここ数年来は価格面で安価な原油に対抗出来ず、その需要は伸び悩んでいます。その為もあって廃木材の最終処分費用は年々かさむ一方になっています。(最近ようやく燃料用チップが見直されつつありますが、これとて先行きの安定的な需要増につながるかはまだ不透明なのが実情です)

コンクリート類

1971年以降『産業廃棄物』に指定され、許可された処分場以外では廃棄不可能になりました。また、コンクリート小割機、クラッシングプラントの開発によって最終処分の前に再利用の方法が講じられていますが再利用される廃棄物の量は50%に過ぎず大部分は埋立て処分に頼っていますが東京湾をはじめ埋立地の処分能力も底をつき始めており、新たな処分場の確保をどうするかが解体事業の直面する最大の難問となっています。

金属類

金属屑は有価物として売却すれば「産業廃棄物」では、ありません。又、そのリサイクル率もほぼ100%に近い状態です。有価物として売却せず廃棄物として処分すれば「産業廃棄物」の摘要を受けることになります。

石膏ボード類

建築物の内装に「必ず」と言って良いほど使われて居ります。従来は安定型最終処分地にて埋め立て処分されて居りましたが、最近では専門のリサイクルプラントで再生されるようになりました。しかしそのプラント数が極めて少ない為、リサイクル率は低く殆どは管理型最終処分場で埋め立て処分されます。

混合物類 （家具・家電・食器・衣類・書籍など及び建物のガラス陶磁器屑・廃プラなど）

その殆どが安定型又は管理型の最終処分地にて埋め立て処分されていますが、緊急の対策が求められています。その問題の一つに処分地の深刻な用地難という事があります。ここ数年来、建設関連廃棄物の量も増え続けています。ところが、都内、近県の廃棄物の最終処分地は殆ど満杯となり、最近はトラック輸送で福島、新潟、長野などの遠隔地に運んで処分しなければなりません。或いは海上輸送で四国や青森に運び処分するという事例さえ生じています。

家具・家電・食器・衣類・書籍などのような生活用品は、処分費用を節約する為にも、必ず発注者自らが全て処分なさって下さい。解体業者は「ゴミ屋」では在りません。特に家電は「家電リサイクル法」によりその処分が制限され解体業者では処分不可能です。また解体見積では、残置生活用品類の積み込み・運搬・処分は別途となって居ります。